標準化補正や地域補正で比準計算する際、比準表や事例・鑑定データを一度「比準計算」ルーティンに手渡して戻す等、その都度、データ授受の操作をする必要はありません。比準表が登録されておれば、鑑定画面を開くと地域格差が既に自動計算されており、データ変更、比準表変更に柔軟に対応できます
事例側および鑑定地側に予め「価格（取引）水準」を設定することにより、地域格差との整合性をチェックします。1つの取引事例が複数の鑑定地に比準適用されているときに地域補正の矛盾を解消します。標準化補正後価格が低目の事例は地域補正後も低めに補正され、同一事例中で＋－が混在したり、乖離が大きい事例の地域補正をチェックします。
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毎年販売（8月出荷） ◇ これまでご利用いただきました方々のご要望を反映して操作性･作業効率の向上のための様々な機能アップを行ない、充実したソフト |
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基準プロ毎年販売（4月出荷予定）
「基準プロ」では、他の地価調査ソフトで作成した前回の鑑定評価結果を統一フォーマットで、既に「基準プロ」をご利用の方は、継承登録により 統一フォーマットよりもより多くの情報を取り込み、前回評価作業を引き継ぐことができます。また、新しい事例カードへの対応に加えてインタ-ネットで公開されている「電子国土」（国土交通省）から「位置図」を取り込み、鑑定に採用する取引事例データを選択するときに地図上で位置を参照することができます。
地価動向調査にも対応しております。
相続プロ毎年販売（11月出荷）
1. 一般の標準地（①）、大規模工場（②）やゴルフ場（③）の鑑定評価、および評価書の印刷に対応します。
2. 「更地等」以外に「借地権」や「開発法(ゴルフ場)」の鑑定評価も可能です。
3. 格差補正は比準表による計算が可能で、鑑定評価と比準計算機能が一体になった3タイプの比準表により標準化補正、地域補正ができます。
基本的な操作手順は、弊社、ｅ_不動産鑑定評価シリーズ（プロシリーズ）と同様です。
精通プロ毎年販売（11月出荷）
1. 税務署のエクセルデータを読込み、処理結果を一括して元のエクセルファイルに戻すことができ、提出することができます。
2. 公示地・基準地の変動率により、意見価格を調整することができます。
3. 比準表により比準計算を行うことにより場所的修正ができます。
4.前回と今回価格を一覧表によりランキングチェックができます。
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標宅プロ3年毎に販売（7月出荷）
固定資産税標準宅地の鑑定ソフト「標宅プロ」は、平成12年度の初版から、ユーザ様からのご要望や改良事項を取り入れ、進化を遂げてまいりました。公示プロや相続プロとはデータ互換性が高く、公示プロや相続プロからご利用いただくと、標準宅地の鑑定評価作業も効率的に進めていただくことができます。 比準表による補正率の一括計算、外部とのデータ授受の柔軟性、鑑定結果のチェック機能の強化、インターネットの地図データ上に評価結果を表示する等、多数ポイント評価に最適です。また、平成24年度総務省様式の改定や、平成23年度地価公示統一フォーマット、収益還元・直接法の改定にも対応しております。
路線プロ路線プロは基準年3年毎に発売（10月頃出荷）します。
「路線プロ」は固定資産税標準宅地鑑定評価支援システム「標宅プロ」の姉妹ソフトとして2013年に「路線プロ2015」として発売し、今回で4度目の発売になります。 「路線プロ2024」の場合、基準年である2023.1.1時点における路線価算定、および、 2023.7.1/2024.7.1/2025.7.1時点での価格算定にご活用いただける路線価算定ソフトです。前回の「路線プロ2021」ご利用の方は、データをそのまま継承できます。姉妹編である標宅プロ2024をご利用の場合は、主要街路の路線価、時点修正率を容易にデータ取り込みできます。
鑑定プロ随時販売
「鑑定プロ」は、一般鑑定評価支援システムとして、２００８年７月に「初版」を発売して以降、多くのご要望やご意見をもとに機能改善を図って参りました。鑑定評価の強力な支援ツールとしてご利用ください。
1. 評価類型として更地、自用建物、貸家の鑑定評価、及び区分所有（別表）に対応。
2. 評価手法として公示基準地規準、事例比準、直接法・残余法、直接還元法、DCF法（証券化様式に対応）、開発法、建物評価等を備えています。
3. 評価類型に対応した標準的な鑑定評価書や別表(A4,A3選択)を出力し、WORD等で自由に編集できます。
4. 「平成２６年不動産鑑定評価基準等の改正」に対応した評価書を出力できます。
5. 公開の地価公示、地価調査データの鑑定プロへの取込み、公開地図（国交省）との連携表示ができます。
PREIS「物件事前調査システム 」は、不動産鑑定士が取引事例や標準宅地等の現地調査や役所調査に行く前に、インターネットによる事前調査ツールとして活用していただけます。
インターネットから収集した情報は物件毎に一括で保管します。また、現地調査の写真の管理や、法令検索、標高取得などができます。
P-MAPP-MAP（不動産鑑定評価データ共有地図表示システム）は、地点データの情報を地図上に表示し、価格バランスの検討を効率よく行うことを目的とした作業支援ツールです。
分科会等のグループで実施する地価公示や標準宅地等の鑑定結果データを、P-MAPに取り込み地図上に表示します。分科会全体の情報をリモートで地図上で共有することができます。
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